16時間の隔日勤務は、2日の年休付与したことになるか【平成15年：事例研究より】

労基法第39条の「労働日」は、原則として暦日（午前0時から午後12時までの24時間）計算によります。

したがって、1勤務16時間の隔日勤務や1勤務24時間の1昼夜交替勤務で1勤務が2暦日にわたる場合には、暦日原則が適用され､8割出勤の全労働日についても2暦日が2労働日として計算され、年次有給休暇の付与についても、その1勤務の免除が2労働日の年休の付与とされます。

1勤務が2日にわたる場合の年休で、行政解釈も「法第39条の『労働日』は原則として暦日計算によるべきものであるから、1昼夜交替制の如き場合においては、1勤務を2労働日として取り扱うべきである。

また、交替制における2日にわたる1勤務及び常夜勤勤務者の1勤務については当該勤務時間を含む継続24時間を1労働日として取り扱っても差し支えない」（昭26・9・26基収第3964号、昭63・3・14基発第150号）としています。

労働日は原則として暦日によることになりますが、8時間3交替制勤務の2暦日にまたがる交替者や常夜勤勤務については、この原則を適用すると著しく不合理な結果となりますので、その勤務時間を含む継続24時間を1労働日とすることにしています。

ご質問の場合、1日16時間の隔日勤務で、通常の2勤務分の時間であっても、同じ日の勤務であり、原則どおり暦日制によらなければならず、その勤務の免除は1労働日め年休となります。

「なお､交替制勤務の場合で､番方交替日に連勤を行い、1暦日に長時間勤務する場合については、その日の所定労働時間の長さにかかわらず、1労働日として取り扱う」（前掲行政解釈）とされています。

1暦日の長時間勤務は、所定労働時間の長さに関係なく、1労働日として取り扱われますので、変形労働時間制で、その日の所定労働時間が16時間であったとしても、その勤務は暦日24時間のなかに含まれますから、1労働日の年休となります。

2労働日の年休として取り扱うことはできません。

2勤務分に相当する時間が免除されるにもかかわらず1労働日の年休とされるのは妥当でないとも考えられますが、年休が暦日制による以上、やむを得ないものと思われます。